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2008年1月に光学的手法分科会と全視野計測法標準化分科会の統合を行いました．統合後は「光学的手法分科会」の名称で活動をおこなっていきます．（光学的手法分科会ページ）
全視野計測法標準化分科会 標準化および各測定法に関する解説標準化 | 電子スペックルパターン干渉法(ESPI) | インテリジェントハイブリッド法 | モアレ干渉法 | スペックルを用いた計測 | 赤外線サーモグラフィ | コースティックス法 | フーリエ変換格子法 | 光弾性法 | 流体 光学的干渉法など全視野計測法の長所に注目し、欧米ではこれらの方法の標準化を進めています。これに対応して、日本において標準化を進めるために大学や企業における研究者や技術者の情報の収集や交流、研究開発を行なっていきます。企業の試験研究、検査、標準化部門の方は是非お入り下さい。 標準化および各測定法に関する解説（第1回研究発表講演会より） 主査：森本吉春 和歌山大学システム工学部光メカトロニクス学科 〒640-8510 和歌山市栄谷930 Tel: 073-457-8170，Fax: 073-457-8171 Email:  幹事：米山 聡 青山学院大学理工学部機械創造工学科 機械系専攻機械システム工学分野 〒229-8558神奈川県相模原市淵野辺5-10-1 Tel: 042-759-6207，Fax: 042-759-6503（機械事務室） Email: 
キーワード：規格、標準化、光学的手法、全視野計測、応力・ひずみ解析、VAMAS、実験力学、ISO 国内の活動： 日本実験力学会 全視野計測法標準化分科会などを通じての広報 国外(VAMAS)活動との連携： 米国実験力学会での意見交換，実験力学の国際会議での意見交換 国内外の最近の情報交換または連絡： ２００６年６月６日米国ミズリー州セントルイスで行われた米国実験力学会の 標準化ラウンドテーブルにおいてVAMAS TWA-26の意見交換が行われた． 日本からは，森本吉春（和歌山大学），米山聡（大阪府立大学）が出席し，日本国内の現状を報告した．ここでは，（１）自主的に活動するための財源がないこと，（２）将来はデジタルホログラフィによる変形計測の標準化を行いた いこと，（３）アジア実験力学委員会で報告し意見を聞くこと，などを述べた． 米国からは，Sutton（University of South Carolina)がデジタル画像相関法 の標準化など，ASTMの活動について述べた． 欧州からは，Patterson（現在米国に移籍, Michigan State University）及び Burguete (Airbus UK)が，欧州でのSPOTSの活動について報告した．TWA-26の活動は欧州ではこのSPOTSが行っており，標準化案がほとんどできあがっている．詳細はhttp://www.opticalstrain.com/ において公表している．この案を ISOに出して標準化をするとのことである． SPOTSでは各種試験法の比較テストを行うため、標準試験片をつくっており，そのラウンドロビンテストを行っている．その試験片を送っていただくように依頼した． 問題点： TWA-26の標準化は欧米主導で進められており，我々はその情報を受取り，国内の方々に伝えるだけである．日本では，その活動のための予算がないため，積極的な活動ができない． 今年３月に発表された第３期科学技術基本計画では標準化について以下のように述べられており，積極的に取り組むことになっているが，VAMASの活動に関しては記述されていない． （以下，第３期科学技術基本計画より抜粋） ３．科学技術振興のための基盤の強化 （４）標準化への積極的対応 研究開発成果の普及には標準化への積極的な対応が重要であり、産業界が主体 的に標準化活動 を担う中で政府をはじめとする関係機関は効果的な支援を行う。 国や公的研究機関は、研究開発プロジェクトを実施するに際し、研究開発計画 の中に知的財産 戦略のみならず標準化戦略を明確に位置付け、標準化活動に取り組む。 また、日本発の国際標準を戦略的に獲得するため、技術的優位にある分野につき国際標準化案 の作成等によって主導性を発揮するとともに、国際標準化機構（ＩＳＯ）、国際電気標準会議（Ｉ ＥＣ）、国際電気通信連合（ＩＴＵ）等の国際標準化機関の活動に対しては、関係府省間の連携 及び産学官の連携を一層強化し、一貫性を持って迅速かつ効果的に参画する。さらに、国際標準 化を目指す際、戦略的に国内規格を国際標準へのステップとして活用できるよう、国内規格の審 議の迅速化を図る。 さらに、国際標準化活動で国際幹事等を担うなど、標準化活動に的確に対応できる人材の重要 性が増しており、標準化に関する教材の作成を含めた研修・教育プログラムの整備、公的研究機 関の専門家の活用、国際標準化活動への参加支援の充実などを通じて、標準化専門家を養成する 体制を強化する。 過去の全視野計測法標準化分科会ページ |