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会長就任にあたりまして
日本実験力学会 会長 石 井 俊 夫
2021年8月26日にオンライン開催されました総会におきまして、第19期の会長を拝命することになりました。何卒宜しくお願いいたします。これまで18期に渡る歴代会長、理事の皆様のご尽力の大きさと責務を思いますと、大変に身の引き締まる思いです。特に、コロナ禍の中でご苦労しました、田邊 裕治 前会長からの途切れない日本実験力学会の更なる発展を、会員の皆様と進める所存で御座います。
日本実験力学会の目的は、「実験力学分野における学術・技芸の目覚ましい進歩・発展に呼応してその対象分野を拡大し、新進の研究者を糾合するべく学会の体勢を新しく構築・整備するとともに正会員数の増強を図り、かつ学会の拡充を通して斯界の学術・技芸の発展と各種産業への応用に貢献すること」と明記されており、企業出身からすると「多くの実験力学分野との融合による各種産業への貢献」を要求されているものと認識しております。そのためには、現在の打ち手としては以下の課題を認識しており、今後、検討を進めたいと考えています。
１． 会員の皆様へのサービス向上
まずは、会員全員へのメーリングリストを活用した学会の活動状況の情報発信、定期刊行物および、分科会活動の相互の情報提供を行いたいと考えています。またホームページからこれまでの積み上げてきた貴重な各種情報をご覧になられるようにすることなど、皆様に有益な情報をご提供させていただくことを素案ながら検討しております。
さらに、従来から査読期間が短いと評判の論文投稿については、学生や社会人ドクターなど、若手・中堅の研究者の投稿を増加させるよう、すなわちJ―STAGE早期公開なども視野に、今後の理事会にて議論を深めて行きたいと考えております。加えて、論文引用検索の増加でESCI（Emerging Sources Citation Index）への登録も高い壁ではありますが、次の目標になると考えています。
２． 本学会ならではの分科会活動を基軸にした新たな展開
１５ある個々の分科会が活発に活動されていることは、本学会の特徴であると認識しております。年次講演会にはその成果が遺憾なく発揮されています。このコロナ禍でも、学会会員の皆様への質を下げない活動が十分にできるよう、ネット環境ツールの支援（分科会活動：オンライン会場ツールばかりではなく、その他さまざまなバーチャル環境）も進めさせていただきたいと存じます。また、今期もコロナ禍の影響でオンラインになるかとは思いますが、合同ワークショップへもご参加をお願いしたいと思います。
３． 産学連携支援センターの新たな方針策定
これまで産業界からの様々な問合せには、歴代の会長経験者の方々に適切な窓口になる先生をご紹介いただいておりました。時代の変化と共に、大学と企業との立ち位置、在り方も変化しています。これからは若手や中堅の先生と企業の方々に参加していただき、本学会から産業界への積極的な情報発信などを強化していきたいと考えております。
2021年度（第19期）、2022年度（第20期）の2年間、会員の皆様が活動をしやすく、論文を投稿しやすく、さらに会員が増えるような多様性のある学会にするため、会員の皆様方と共に、学会運営に取り組んでいきたいと思います。それらにより、魅力あふれる学会として更なる発展を達成するために、会員の皆様には、今後とも一層のご協力とご支援を賜りますようお願い申上げます
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